「言葉の力」を学習の基本に；文科省が検討開始

　０７年度中の改訂が見込まれている次期学習指導要領について文科省は、国語を他教科も含めた学習の基本と位置づけて「論理的な思考力」の向上を軸に教育内容を見直す検討を始めた（朝日２９日朝刊３面）。今回の改訂は学力低下を招いたとされる「ゆとり路線」の見直しが最大ポイントだが、文科省は中教審などでのこれまでの審議から、論理的な思考力をつけるため全体として「言語力の育成」を目指すことを検討していくことになった。すでに中教審の教育課程部会が２月、「言葉は確かな学力を作るための基盤で、国語力の育成はすべての教育活動を通じて重視する」との報告書をまとめている。この線に沿って今後の検討が進められることが本決まりとなったもので、文科省幹部は「『話す、聞く、書く、読むの中核には『考える道筋』がある。この道筋に必要な要素を言語の面からとらえて、適切に教える必要がある』と話している。

　＜コメント＞◎大賛成だ◎
　　言葉が「考える力」、場合によっては「学力」の基礎であることは前から自明の理だと思っているが、文教行政がそこに向かって舵を切ることは大賛成だ。思い切ってやってほしい。近年の子どもたちの文字離れを見ていても、このままでは日本の将来は危ういと思わざるを得ない。

　朝日は今年の正月紙面で、＜言葉の力＞が次期学習指導要領のキーワードだと特報した。中教審の審議、およびそれを睨みながらの文科省の政策検討もその流れの中で来ていることを改めて報道したのが今回の記事だ。既報ではないか、と思う読者もいるだろうが、検討を開始するということは省内の政策的な論議の決着も付いたということを意味しており、プロ的には意味のある報道だ。残念ながら内容が抽象的でこれからどうなるのか分かりにくいが、記事には「高校の国語では、文章理解や論理的な思考・表現を育てる科目を新設する案も出ている」とあり、大きな動きになる可能性もある。